「2024年の創業100周年に向け、 オウンドメディアの価値向上に取り組みたい」：タカラトミー 木村貴幸 氏

明るい未来、という表現はやや陳腐だが、2022年はコロナ禍を踏まえて次のフェーズに進む「新たな1年」になると、誰もが考えていたのではないだろうか。

しかし、ロシアによるウクライナ侵攻をはじめ、世界的な景気低迷とそれに伴う広告・メディア支出の混乱など、波乱に満ちた1年となった。DIGIDAY［日本版］恒例の年末年始企画「IN/OUT 2023」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブや次世代リーダーに、2022年をどのように受け止め、2023年にどのような可能性を見出し、新たな一年を切り開いていこうとしているのか伺った。

株式会社タカラトミーにて、メディア戦略室・室長　兼　D2C部・部長　兼　WEBデジタルコミュニケーション課・課長　兼　ＤＸ推進プロジェクトリーダーを務める木村貴幸氏の回答は以下のとおりだ。

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――2022年を象徴するトピック、キーワードを教えてください。

「マーケティングＤＸ推進実行」です。　自社EC、自社製品購入者データのＣＤＰ構築を実行し構築完了、実行フェーズに入りました。タカラトミー公式LINEも開設し1年で20万人を超える友だち獲得しています。その上でLINEを活用したキャンペーンの実施など、データ連携できる仕組みを作りました。さらに、社内のデジタルマーケティング研修も開始し、社内のマーケティングDXを実行を進めることができました。

――2022年にもっとも大きなハードルとなった事象は何でしたか？

DXの推進では、データドリブンに向けたデータ蓄積と並行したデータ活用の為の教育や意識変革がハードルで、PDCAサイクルの当社最適な方法の模索をしてきました。メーカーとしては、コロナ禍からの自粛生活から活動再開フェーズに入った世の中が活性化する期待のなか、急激な円安によるコストアップ、メーカー希望小売ＵＰ（価格改定）対応、素材原価のアップ、海外渡航制限など、外的要因に追われることが多かった2022年でした。

――2023年に必ず取り組むべきだと考えていることは何ですか？

オウンドメディアの価値向上に取り組みたいです。親子3世代に長く親しまれているおもちゃブランドを多く所有している当社の強みをより活かすオウンドメディア活用に取り組むべきと考えています。行動制限解除がより進み、外国人観光客の増加も期待できる2023年に国内外への情報発信力を強化していきます。当社は2024年に創業100周年を迎えるため、100周年に向けた準備をしっかり取り組んでいきます。