感謝祭の週末に、今年のホリデーシーズンは記録的なスタートを切った。しかし、ブランド勤務の回答者の半数近くは、最も重要なホリデーシーズンである今四半期においては、経済が売り上げに悪影響を及ぼすだろうとDIGIDAYに語った。
景気が低迷しているものの、2022年のホリデーシーズンにおける買い物客のショッピングの勢いは失っていなかった。それでも、ブランド各社は第4四半期、そして来年の業績への打撃に備え、準備を進めているようだ。以下は、米DIGIDAYが62人のブランド勤務プロフェッショナルを対象に行った調査の結果である。
2022年の感謝祭の週末、ホリデーシーズンは記録的なスタートを切った。しかし、ブランド勤務の回答者の半数近くは、最も重要なホリデーシーズンである今四半期においては、経済が売り上げに悪影響を及ぼすだろうとDIGIDAYに語った。一方、景気が第4四半期の売上高に悪影響を及ぼさないだろうと答えた回答者は3分の1以下だった。
2023年を見据えると、売上の低迷を予想するブランドの割合は3分の2弱に跳ね上がる。回答者の64%が、不景気が来年の売上に打撃を与えると考えているのに対し、打撃を受けないと答えたのはわずか18%だった。
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しかしデータをさらに分析すると、ブランドの売上に関する悲観的な見方は、それほど極端ではないことがわかる。景気が第4四半期と2023年の売上に悪影響を与えるだろうという点に「ある程度同意する」という回答が最多であった。さらに厳密にいえば、第4四半期に経済の状況が売上に悪影響を与えることに「ある程度同意している」と回答したのは26%、2023年について同様の回答をしたのは52%である。
一方、「不景気が売上に影響を与えるだろう」というブランド側の悲観論は、結果的にホリデーセール割引の拡大にはつながっていない。DIGIDAYの調査によると、約半数のブランド（45%）が、不景気の影響で価格をより積極的に値引きすることはないだろうと回答している。
現在確認されている消費者行動は、このことを正当化している。ホリデーシーズンが記録的な売上で始まったことを考えると、経済的な逆風にあっても、消費者がお金を使う準備ができていることは明らかである。ブランド各社は、より大幅な割引をしないことで、利益のために最善のことをしようとしている可能性が高い。消費者が通常価格（またはそれに近い金額）を支払ってくれるだろう、と考えて賭けに出ることで、可能な限り売上をテコ入れし、2023年の不確実性に備えようとしている。
［原文：Digiday+ Research: Brands brace for lower sales into 2023, but don’t plan to offer steeper discounts］
Julia Tabisz（翻訳：塚本 紺、編集：島田涼平）
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