「お客さまとの関係性を深化し、自社ビジネスを進化させる具体的アクションを強く推進」：ポーラ 中村俊之氏

明るい未来、という表現はやや陳腐だが、2022年はコロナ禍を踏まえて次のフェーズに進む「新たな1年」になると、誰もが考えていたのではないだろうか。

しかし、ロシアによるウクライナ侵攻をはじめ、世界的な景気低迷とそれに伴う広告・メディア支出の混乱など、波乱に満ちた1年となった。DIGIDAY［日本版］恒例の年末年始企画「IN/OUT 2023」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブや次世代リーダーに、2022年をどのように受け止め、2023年にどのような可能性を見出し、新たな一年を切り開いていこうとしているのか伺った。

株式会社ポーラにて、ブランドマーケティング部 部長を務める中村俊之氏の回答は以下のとおりだ。

Advertisement

――2022年を象徴するトピック、キーワードを教えてください。

多くの企業で「DX」が当たり前になったことです。

IT企業や電機メーカーなどではかなり昔から使われていた「DX」という言葉ですが、今年は多くの日本企業、トラディショナルメディア、行政などでも一般的な言葉として使われるようになった年だと思います。DXの大衆化とともに手段が目的化することへの懸念も広がったことは好ましく、DXは流行り言葉ですらなくなったのが現状だと思います。

――2022年にもっとも大きなハードルとなった事象は何でしたか？

「不安定の定着」です。

業界・環境によって異なると思いますが、アフターコロナの景気回復や、リベンジ消費といった好材料が生まれにくく、消費マインドの弱含みが継続した一年だったと感じています。コロナ禍での屋外行動や新しい働き方は当たり前になり、さらに今年は社会情勢、為替、業界動向など、振れ幅の大きい出来事が続きましたが、昔に比べると驚きなく受け入れられたのではないでしょうか。もともと安定というものはないとは思いますが、許容力や耐性の高まりとともに、消費マインドはおさえられている側面もあるように思います。

――2023年に必ず取り組むべきだと考えていることは何ですか？

お客さまとの関係性を深化し、ビジネスを進化させることです。

いまの環境を抜け出し、自社のビジネスにポジティブな変化をあたえていくため、さらに二段三段と深くお客様と向き合い、よりも深い関係性を築いていく行動が、突破口になると考えます。コロナ禍以降で加速した変化や、チャレンジしてきたことをひとつの線にして、自社のビジネスを進化させる具体的アクションを強く推進していく一年にしたいと思います。