ニューノーマルはすでにノーマルとなり、街の鼓動は再び力強く脈打ちはじめている――。
そんななか日本の業界関係者たちは、2022年にどんな課題を感じ、どんな可能性を見出しているのか？ この年末年始企画「IN/OUT 2022」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブに伺った。
ハースト婦人画報社にて、ハースト・データ・スタジオ兼ハースト・メイドのビジネスデベロップメントシニアマネージャーを務める須藤摩耶氏の回答は以下のとおりだ。
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――2021年に得たもっとも大きな「成果」はなんですか？
ハーストのファーストパーティデータや、当社各領域のスペシャリストと連携してソリューション提供するハースト・データ・スタジオと、クライアントのコンテンツマーケティングを包括的に支援するハースト・メイドのビジネス開発を担当しています。
21年に得たもっとも大きな成果は、データを活用したソリューションと、ほかのソリューションの垣根が見えなくなるほど、自然にデータを活用したソリューションを提供する機会が増えたことです。
数年前は、当社のファーストパーティデータを整備し、ハースト・データ・スタジオの組織コンセプトを社内で浸透させているような状態でした。それが数年のあいだに、多数のクライアント企業に、データを活用したソリューションを利用いただいている状況まで成長しました。
また、2021年は、クライアント企業のオウンドメディア開発においてもデータを活用した支援が増え、当社のアセットの最大活用に向け、大きな前進があったと感じています。
――2021年に見えてきたもっとも大きな「課題」はなんですか？
ズバリ、人です。データを活用したソリューションを提供できるさまざまな専門スタッフが増えることで、さらなる機会を創出できると確信していますが、データ領域の人員確保が課題になっています。
新しい生活様式のなかで、各領域のスペシャリストにオンライン会議でちょっと参加してもらう、といった連携のしやすさは生まれていますが、それでもニーズが溢れている状態です。
採用だけなく、社員全体のデータ知識、スキル向上を進め、クライアントメリットにつながるソリューションを提供できるようにしていきたいと考えています。
――2022年にもっとも注力したい「取り組み」はなんですか？
社員全体のデータ知識とスキル向上への取り組みに加え、よりクライアントメリットにつながる『ユーザーインサイトの可視化』に関する取り組みに注力したいと考えています。
メディアでは、さまざまな情報を日々大量に発信していますが、ユーザーのインサイトや季節トレンドなどのビッグデータを簡単にわかりやすく提供できる仕組みがありません。いつ、どんな情報に、どんなユーザー群が反応しているのかご提供できるようになるツールやAI学習のトライアルを始めてます。これによりクライアント企業の訴求メッセージを、どのように伝えていくべきか、その精度が向上すると考えています。
これは、メディアにご出稿いただくような場合も、クライアント企業のオウンドメディア支援においても活用できると思います。
Edited by DIGIDAY［日本版］編集部
