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日本の業界関係者たちは、2022年にどんな課題を感じ、2023年にどんな可能性を見出しているのか? この年末年始企画「IN/OUT 2023」では、 DIGIDAY[日本版]とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブ、次世代リーダーたちに伺った。
明るい未来、という表現はやや陳腐だが、2022年はコロナ禍を踏まえて次のフェーズに進む「新たな1年」になると、誰もが考えていたのではないだろうか。
しかし、ロシアによるウクライナ侵攻をはじめ、世界的な景気低迷とそれに伴う広告・メディア支出の混乱など、波乱に満ちた1年となった。DIGIDAY[日本版]恒例の年末年始企画「IN/OUT 2023」では、 DIGIDAY[日本版]とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブや次世代リーダーに、2022年をどのように受け止め、2023年にどのような可能性を見出し、新たな一年を切り開いていこうとしているのか伺った。
大和ハウス工業株式会社にて、住宅事業本部マーケティングコミュニケーション室・次長を務める大島茂氏の回答は以下のとおりだ。
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――2022年を象徴するトピック、キーワードを教えてください。
マーケティングコミュニケーション室の発足です。
――2022年にもっとも大きなハードルとなった事象は何でしたか?
予算の獲得でした。
――2023年に必ず取り組むべきだと考えていることは何ですか?
純粋想起率の拡大、特徴認知率の拡大、新規顧客情報の増大など、売上拡大に必要なKPIをクリアすることです。
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