デジタルメディアに関する市場調査企業のNielsenが「アメリカの視聴者がテレビで何を見ているか」に関する調査結果を発表しました。この調査によって、テレビを見る時間のうち26%はYouTubeなどのストリーミングサービスに費やされていることが明らかになっています。
Nielsen: Streaming makes up only 26% of time spent in front of TV
https://www.cnbc.com/2021/06/17/nielsen-streaming-makes-up-only-26percent-of-time-spent-in-front-of-tv.html
The Gauge Shows Streaming is Taking a Seat at the Table – Nielsen
https://www.nielsen.com/us/en/insights/article/2021/the-gauge-shows-streaming-takes-a-seat-at-the-table/
Nielsenの調査結果が以下。アメリカでテレビを使用する目的の1位が「CABLE(ケーブルテレビ)」で、総利用時間の36%を占めるという結果でした。2位は「Broadcast(一般的なテレビ番組)」(25%)、3位は「STREAMING(ストリーミングサービス)」(26%)、4位は「OTHER(その他)」(9%)でした。ストリーミングサービスの内訳は、「OTHER STREAMING(その他のサービス)」を除外すると、「Netflix」と「YouTube」が同着1位の6%。3位は「hulu」で3%、4位は「Amazon Prime Video」で2%、5位が「Disney+」で1%。カテゴリの「OTHER(その他)」に含まれたのは、ビデオ視聴やゲーム、DVD再生などでした。
この調査結果について、Nielsenの製品戦略担当シニアバイスプレジデントであるブライアン・フーラー氏は、2020年に新型コロナウイルスのパンデミックが発生したことに触れて、「この1年でテレビの視聴時間は大きく変化しました。人々がパンデミック前の活動に戻り始めたとしても、ストリーミングに対応するために多数の企業が行った変更や、新たに様々なサービスが登場したことを考慮すると、テレビで何を見るかは流動し続けると考えられます。また、パンデミックの終息によって生産が回復するにつれて新しいコンテンツが参入し、新たな牽引力になり得るでしょう」とコメント。パンデミック以降、「テレビで何を見るか」は変化し続けるだろうと予測しました。
世界最大の会計事務所のDeloitteによると、アメリカ人の82%が少なくとも1つの有料ストリーミングサービスに加入しており、平均的な加入者は4つの有料ストリーミングサービスに加入しています。ビジネス誌大手のFortuneによると、アメリカでは2020年に約700万世帯が有料テレビサービスを解約した可能性があるとのことで、アメリカでは有料ストリーミングサービスの新規契約/解約の頻度が高まっている可能性が示唆されています。
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