企業の製品やサービスを伝える手段として、企業のSNSの活用が増えている。ユーザーとつながれるからこそさまざまな施策を打てるが、伝え方を間違えれば逆効果に。効果的に伝えるためのポイントや炎上防止策をSNSマーケティングのプロに伺った。
SNSは自社ファンをつくるコミュニケーションツール。炎上を防いで上手に活用しましょう
検索はSNSで行う時代に。アカウント運用のコツとは?
多くの企業がSNSの公式アカウントを運用しています。投稿はSNSを通じてシェアされたり検索されたりして多くの人に伝わり、投稿内容がメディアで取り上げられれば、それを見たユーザーがSNSで話題にするといった循環も生まれます。SNSは情報発信ツールであり、検索ツールであり、コミュニケーションツールでもあります。
しかし「周囲がやっているから」とやみくもに企業アカウントを開設しても成果は出にくいもの。5つのポイントを明確にしましょう。まずはSNSマーケティングのゴールを決めます。「若年層の認知度向上」がゴールなら、10〜20代がアクティブなSNSを選び、インフルエンサーの活用やキャンペーンの実施などが施策になります。
さらに、具体的な目標を決めます。「認知度向上」がゴールなら、「いいね!」や「フォロワー」の数を、「売り上げアップ」がゴールなら、「サイトへの誘導数」などを目標に設定し、進捗(しんちょく)を確認します。各SNSが得意とする施策やユーザー層は異なるので、特徴を理解しましょう。多くのユーザーと接点をつくるなら、複数のSNSを運用するのがおすすめです。
2022年最新 SNSの気になる動向をCheck
企業のInstagram活用が加速
ユーザーのFacebook離れで、企業公式アカウントをInstagramやTwitterへと移行するケースが増えている。特にInstagramの企業アカウントは増加中で、ファッションやコスメ企業のみならず、BtoB企業がブランディングや人材募集に活用する例も。
若者の間で進むFacebook離れ
Facebookの特徴は、実名登録が原則であるという点。リアルな人間関係が反映されるため、つながりが重く感じられて敬遠する人も。特に国内では、若年層のFacebook離れが進んでいる。一方でアクティブユーザーである40〜50代以上への影響力は大きい。
検索エンジンからハッシュタグ検索へ
検索の手段は検索エンジンからSNSへとシフト。15〜24歳の83%がInstagramで検索をするという(※)。ハッシュタグ検索のほか、地図検索も人気。発見タブの地図アイコンをタップすると、位置情報をつけた投稿とともに人気スポットが地図上に表示される。
※SHIBUYA109 lab.
宣伝ばかりではNG! SNSで最大の効果を出す7つのポイント
ユーザーと接点を持ち、ファンを育てることもできるSNSは効果的に活用すればイメージアップや売り上げにつながる。SNSマーケティングで最大の効果を出すポイントを紹介。
見る人が楽しめる投稿でユーザーと関係を深めよう
企業がSNSを導入する最大のメリットは、ユーザーと直接つながって情報を届けたり、生の声を集めたりとマーケティングに生かせること。公式アカウントの投稿で新製品やキャンペーンを告知する、インフルエンサーを活用する、アクティブサポートにつなげる、SNS広告を出すなどの方法があります。しかし、思うように効果が表れないということも。ありがちな失敗例としては、一方的な宣伝ばかりになってフォロワーが離れてしまうこと。
SNSとは本来、インターネット上で友人・知人同士が交流する場です。企業アカウントとしても、見る人が楽しめるようなコンテンツを意識してユーザーとの関係性を深め、最終的に自社製品やサービスのファンになってもらうことをめざしましょう。
今、もっとも勢いがあるSNSといえるのがインスタグラムでしょう。ユーザー数の伸びが著しく、新機能も続々と搭載されています。検索タグが人気で、表示される投稿はユーザーの好みをAI(人工知能)が分析してパーソナライズされています。多くのユーザーに好まれるような投稿を発信していくことが、今後ますます求められていくでしょう。
1. ハッシュタグを有効活用する
ハッシュタグはTwitterでは3個前後、Instagramでは最大数の30個をつけて活用しましょう。大・中・小テーマでつけるのがコツ。パンケーキ店の投稿なら、大テーマは「#パンケーキ部」、中テーマは地名を加えた「#銀座パンケーキ」、小テーマは「#店名」といった具合です。
2. Instagramのストーリーズ、フィードを使い分ける
フィード投稿はアカウントの世界観が伝わる統一性のある内容にしましょう。ストーリーズはユーザーと交流を深める場として、親しみやタイムリーさを感じさせる内容にします。例えば、アンケートや新製品のキャンペーン、企業の舞台裏といったコンテンツが適しています。