コロナ禍になってから、運動をする習慣がなくなった。運動したほうがいいのは分かっているけれど、なかなかその気になれない。体がメタボ気味になっているけれど、忙しくて体を動かす時間が取れない。
そんな「最近まったく運動していない」という人にこそ、運動をおすすめしたい。
もちろん、「やらなきゃいけないけどできない」理由は分かる。「忙しい」「まだ若いから今やらなくてもいい」「単純に面倒」「キツそう」「お金がかかりそう」などなど。
しかし、これから教えるメリットを享受できる「運動」は、筋トレやランニングといった苦しいイメージのあるものではなく、ちょっと体を動かしたり、使い方を変えたりするだけのもの。そして、何よりも普段運動をしていないからこそ、大きな恩恵を受けられる。
普段仕事や家事に忙しい人にも、リタイアして家から出る機会が少なくなったシニアにも効果抜群の運動のメリットを教えてくれるのが、『「運動しなきゃ…」が「運動したい！」に変わる本』（Testosterone著、とうすけ監修、ユーキャン刊）だ。
本書はTwitterフォロワー200万人以上を誇るインフルエンサーのTestosteroneさんが科学的な調査・データを引用しながら、運動へのモチベーションを上げてくれる一冊となっている。
ここでは本の中から「運動しよう」と思わせてくれる驚きの運動のメリットを５つピックアップしてご紹介しよう。
歩きながら考えると創造性が81％アップする
散歩中、ふと新たなアイデアがひらめいたり、ずっと悩んでいたことの解決策が見つかったりした経験はないだろうか。
スタンフォード大学の研究によれば、トレッドミルの上を歩きながら創造性を測るテストを受けた被験者は、座ったまま受けた時と比べ、スコアが81％アップしたという。
アップルのスティーブ・ジョブズやフェイスブックのマーク・ザッカーバーグら、クリエイティブな人たちも散歩ミーティングを愛好している。デスクの前でただ考え込むよりも、体を動かしながら考えたほうが、ひらめきが生まれるかもしれない。
10分以上の早歩きをするとストレスに対する負の反応が17％減る
33歳から84歳までの2022人のデータを解析した研究によれば、10分以上の中強度の運動を行った日は、ストレスになる出来事に対するネガティブな反応が17％減っていたという。
何かストレスの不安を抱えているならば、とりあえず10分以上の運動をしてみよう。10分程度の早歩きならばサクッとできるはず。自分を苦しめるストレスや不安を軽減できるはずだ。
週に10分間運動すると幸福度が上昇
ミシガン大学の研究者が過去の複数の研究をまとめたレビュー論文によれば、人々の幸福度に影響を与えるために必要な運動量は、週に10分間だったという。つまり、1週間に10分運動をするだけで私たちは幸せを感じることができるというわけだ。
運動はストレッチやバランスボールのような軽いものでOK。最近良いことがない。楽しくない。そんな風に感じている人はまず10分間、体を動かしてみるといいだろう。
1日8分間早歩きをすると運動障害の発生率が8分の1に
下半身の関節症状がある49歳以上の男女を4年間追跡。その結果、週に55～56分の中程度の運動をしている人は、そうでない人に比べて運動障害が発生する頻度が8分の1だったという調査がある。
これは、週に約1時間運動している人は、自分の足で歩く生活を続けられる可能性が高くなるということ。「週に56分の中程度の運動」を言い換えると、「1日に8分程度の早歩き」でOK。人生長くQOLを保ちたいと思うなら、実践しない手はない。
1日約3800歩以上歩くことで認知症リスクが25％減る
平均年齢61歳の英国人78430人を対象とした研究によれば、1日の歩数が約3800歩を越えると認知症のリスクが25％減少したという。そして、もっとも認知症への保護効果があったのが1日約9800歩。認知症リスクは50％減少したそうだ。
ちなみに令和元年の調査報告によると、日本人の1日の平均歩数は男性で6793歩、女性で5832歩。大半の人はクリアしていることになりそうだが、コロナ禍以来歩かなくなったという人も多いだろう。ウォーキングをこれから始めてみようと思う人は、まず3800歩を目指してみよう。
◇
少しの運動でも幸福度が上がったり、ストレス耐性がついたりと、メリットだらけということが分かる。
本書ではこの5つの他にも20個の運動の恩恵が書かれている。健康面から精神面まで、毎日のQOLを上げて、イキイキと過ごしたい人にはうってつけの情報だろう。さらに、運動を習慣づけるための方法もカバーしており、三日坊主にならないための工夫も本で学ぶことができる。
「運動しなくちゃ…」と思っているならば、まず散歩や早歩きから始めてみよう。最初の一歩が未来の健康を作っていくことになるはずだ。（新刊JP編集部）
※本記事は、「新刊JP」より提供されたものです。