Kasperskyは17日(現地時間)、2021年のセキュリティ動向および2022年の予測を公開した。
2021年は、インフラに対するものなど破壊的な被害をもたらす攻撃や、標的型ランサムウェア攻撃、新型コロナワクチン開発に関わる機関を標的としたものなどパンデミックに乗じた攻撃も多く確認されていたという。また、国家のサイバー戦略における法的措置の活用や、シリコンバレー企業などによるゼロデイブローカーに対する取り組みが始まるといった動きもあったという。
同社では2022年については、スマートフォンなどのモバイル機器に対する攻撃の高度化や、在宅勤務の拡大にともなう攻撃機会が増加すると予測している。加えて、成功すれば一気に攻撃の足がかりを得られるサプライチェーン攻撃、大量のデータが蓄積されているクラウドサービスプロバイダを標的とした攻撃、ブートキットを活用した攻撃なども今後増えていくとみている。
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