Googleは、中国を除くアジア太平洋地域（APAC）の 2022年の検索動向を、APAC版 Think with Google の記事をもとに日本語に翻訳し、日本独自の分析を加えて発表した。生活者が検索するときに何を考えているかについて、2023年のマーケティング戦略のヒントとして、3つのテーマで紹介している。
もどになったデータは、Googleトレンドにおける2020年9月1日～2021年8月31日と、2021年9月1日～2022年8月31日を比較したもの。
「民藝」や「伝統文化」などの検索から、アイデンティティを再考する傾向
コロナ禍によって海外旅行の規制や健康上の懸念で外出が制限される中、自分のルーツを見直そうとしてか、日本では「民藝」の検索が120％、マレーシアでは「伝統文化」の検索が70％増加するなど、自国の文化や伝統に関する検索が急増したという。
一方で、自国だけを注視するのではなく人々が異文化とつながっていることが、日本での「豆腐干」（とうふかん：中国や台湾を代表する食材）の150％以上の検索増加や、「kpop」（K-POP）の10％の検索増加などから見えてきたとしている。
そして、個人のアイデンティティについても再考している傾向があるという。例えば、インドでは単にヘアスタイルについて検索するのではなく、より詳細に「卵型の顔のヘアスタイル 男性」の検索が330％以上増加しており、進化した自己意識を反映しているとしている。
また、インドネシアでは「ヒーリング」の検索が230％以上増加するなど、セルフケアに関する検索も増えている。日本でも、時間当たりの成果（タイムパフォーマンス）を意味する「タイパ」の検索が100％以上増加しており、無理をしすぎることなく、最大の力を発揮しようとしている姿勢が見て取れるという。
「円安 いつまで」「電気自動車」「後払い」などの検索から、ものの価値を見直す傾向
世界経済の不確実な状態が続きインフレが進む中で、日本では「円安 いつまで」の検索が2300％増加し、「インフレとは」は日本で120％以上、マレーシアでは220％以上増加。こうした動向から、昨今の情勢について理解しようという姿勢が見られるとしている。
また、人々が単に安価なものよりも、総合的に判断して価値あるものを選ぶ傾向が検索からわかるという。「電気自動車」の検索が日本で40％以上、タイで70％以上増加したり、「節電」の検索が日本で150％以上増加したりと、節約することが持続可能な社会の実現にもつながると、人々が気づいているとしている。
さらに、後払いに対応できる資本力や商品保障がブランドの信頼に繋がっていると考える人々が多いのか、英語で後払いを意味する略語「BNPL」（Buy Now Pay Later）の検索が360％以上増加。日本でも「後払い」の検索が40％以上増加しているという。
「ビュッフェ」「格安航空券」「サウナ」など、新たな楽しみを求める傾向
自粛を余儀なくされた反動からか、日本では「リベンジ 消費」の検索が170％以上増加していたり、「ビュッフェ ディナー」の検索が70％以上増加していたりと、今の生活で最大限できる、ささやかなぜいたくや手頃な刺激を楽しむ傾向があるとしている。
また、「格安航空券」の検索が日本では80％以上、シンガポールでは180％以上増加している。ほかにもオフラインでの楽しみとして、日本では「サウナ」の検索が70％以上、韓国では「コンサートスケジュール」の検索が200％以上増加したという。
