米DIGIDAYがブランドとリテールの関係者を対象に調査したところ、現在の経済状況にもかかわらず、大半の回答者が2022年のホリデーシーズンは2021年より収益増加を見込んでいることがわかった。感謝祭の週末が空前の盛り上がりを見せたことを考えると、決して驚く話ではない。ただし、増加とはいえ微増にすぎない。
DIGIDAYリサーチのデータによると、不安定な経済状況が続くなか、消費者の消費欲は健在で、ブランドとリテーラーは天王山であるホリデーシーズンを前に収益の手応えを感じている。
米DIGIDAYがブランドとリテールの関係者32人を対象に調査したところ、現在の経済状況にもかかわらず、大半の回答者が2022年のホリデーシーズンは2021年より収益増加を見込んでいることがわかった。感謝祭の週末が空前の盛り上がりを見せたことを考えると、決して驚く話ではない。ただし、増加とはいえ微増にすぎないが。
米DIGIDAYの調査によると、ブランド・リテール関係者の60％は、自社の2022年ホリデー収益は2021年のホリデー収益よりも高くなると予測している。一方、28％が減少、9％が同等の収益を見込んでいると回答した。これは、暗い経済状況のなか、間違いなく明るい兆しといえる。
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しかしながら、詳細を見ると、楽観的だと予測した関係者もそのほとんどは、特別積極的にそう考えているわけではないことがわかる。米DIGIDAYが調査した回答者の3分の1（38％）は、今年、ホリデー収益が増加するとしてもわずかにすぎず、前年比1～10％増と回答している。また、2022年ホリデー収益が2021年よりも11～30％増加すると予測したブランド・リテール関係者はわずか6％で、ホリデー収益が前年比で30％以上急増すると予測した回答者は16％である。
ブランド・リテール関係者の38％が今年のホリデー収益は微増だと回答しているが、その次に多い回答が、ホリデー収益の微減予測である。これは、ブランド・リテール関係者の楽観的観測が決して絶対ではないことを示すサインだ。
米DIGIDAY調査の回答者のうち、ちょうど4分の1（25％）が、2022年のホリデー収益は昨年よりも1～10％減少すると予測している。11～30％の減少を見込んだのはわずか3％なのだが、興味深いのは、前年比でホリデー収益が30％以上減少すると考えた回答者は一人もいなかったことだ。つまり、ブランド・リテール関係者の悲観的観測も絶対ではない。
［原文：Digiday+ Research: 60% of brands, retailers say holiday revenue will increase this year — slightly］
（翻訳：SI Japan、編集：島田涼平）
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