「早く始めるほど有利」「自動化すべし」など初心者が賢く投資を始めるための「7つのシンプルな原則」とは？

「働かなくてもお金を増やせる投資に興味があるけど、一体どんなものか分からなくて怖いので手が出せない」という人は多いはず。新型コロナウイルスのパンデミックがもたらした経済危機や、ネット上で個人投資家が結託してビデオゲーム販売チェーン・GameStopの株価を急騰させた騒動など、激変する金融市場の中でも変わらない投資の「シンプルな7つの原則」について、フロリダ大学の経営学修士(MBA)を取得している金融ライターのローラ・アダムス氏が解説しています。

7 Strategies to Make Smart Investments at Any Age | Money Girl
https://www.quickanddirtytips.com/money-finance/investing/invest-money-wisely

◆1：貯金と投資を分けて考える
「貯金」と「投資」はしばしば似たようなものだと思われがちですが、この2つは同じではありません。どちらも将来に備えるために行われますが、貯金は基本的に失業や急な出費に備えたり、新車やマイホームの購入資金にしたりするためのものです。貯金のためによく使われる銀行預金の場合、お金が減るリスクがほぼゼロな代わりに、利率もほぼゼロ。つまり投資には向きません。

一方、投資は長期的な資産増加の可能性と引き換えに、お金をある程度のリスクにさらすことを意味します。アダムス氏は、貯金と投資に振り分けるお金のバランスについて、「緊急時のためにいつでも使えるまとまったお金が手元にない場合、投資に手を出すのはお勧めできません。急な出費のためにすぐ使えるお金として、少なくとも毎月の生活費3～6カ月分あるといいでしょう。それ以上の余裕があるなら、この後説明する原則にそって投資に回してみてもいいかもしれません」とアドバイスしました。

◆2：長期的な目標をもって投資する
お金をリスクにさらすということは、金額が減る可能性があるということなので、数日・数カ月・数年といった短い期間の中では損をすることもあります。しかし、長い目で見れば最終的には資産が成長することになるので、投資は「子どもを大学に入学させる資金」や「退職した後の生活資金」など、最低でも3～5年は先の未来を見据えた資産形成をしたい場合に向いています。

投資には株式や債権、不動産などさまざまな種類があるほか、株だけでも企業の規模や業種ごとにさまざまなタイプがあります。アダムス氏によると、投資先を分散させた株式投資、つまりさまざまなタイプの株式を少しずつ購入するという一般的な投資法の平均利回りは10％とのこと。もし、7％しか利回りが得られなかったとしても、毎月400ドル(約5万円)を40年間投資に回せれば、退職する時には100万ドル(約1億2500万円)以上ものお金が得られる計算になります。

そのため、アダムス氏は「老後資金としては、総収入の10～15％が投資額の下限の目安となります。もっとも、これは前述の貯金にプラスするお金なので、もし緊急時用のお金がない場合は、そっちが優先です」と述べました。

◆3：始めるなら今すぐ
投資には複利効果、つまり投資によって得られた利益にさらに利益がついて資産額が指数関数的に増えていくという効果があるので、「いつ投資を始めるか」は重要なポイントです。

アダムス氏は、試しに投資額と利回りは同じで、投資を始めるタイミングだけが違う2人の投資家の資産額をシミュレーションしてみました。その条件と結果は以下の通りです。

2人の投資家は、月々の積立額が同じで運用成績も同等でしたが、投資を始めるのが10年違うだけで、退職後に使えるお金に2倍以上もの差が出ました。

これについてアダムス氏は、「残念ながら、多くの人は『いつかまとまったお金ができたら投資をしよう』と思っていますが、それまで待っていたら貴重な時間が浪費されてしまいます。将来設計と投資を始めるのに、早すぎるということはありません。たとえ少額しか投資に回せなくても、待つよりは今すぐ始めた方がいいわけです」と指摘しました。

◆4：お得な制度を活用する
ほとんどの場合、投資で得た利益には税金がかかります。つまり、その分投資による利益が減ってしまうわけですが、資産形成を支援するために税金を免除する仕組みもあります。アダムス氏によると、アメリカには自営業者などが投資で年金積立をするのに使える簡易型厚生年金基金(SEP IRA)や、労働者向けの401kなどがあるとのこと。

日本にも、同様の制度として毎年決まった金額(非課税投資枠)の範囲内であれば税金がかからなくなる「少額投資非課税制度(NISA)」や、個人が毎月積み立てて資産運用する掛金が全額所得控除され所得税などが優遇される「個人型確定拠出年金(iDeCo)」があります。詳しくは、各制度の特設サイトを参照してください。

iDeCo公式サイト｜iDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)【公式】
https://www.ideco-koushiki.jp/

NISA特設ウェブサイト ： 金融庁
https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/index.html

◆5：1つの株式に全資金を投入しない
アダムス氏によると、株取引のプロでさえ特定の銘柄の株価が上がるか下がるかを確実に予測することはできないので、1つの銘柄に集中投資するのはリスクが高いとのこと。例えば前述のGameStopの場合、折からの経営不振により株価が下がると見込まれていたため、機関投資家はGameStopの株を空売り(株価が下がると利益を得られる売買手法)しましたが、大方の予想に反して高騰したことで大きな損失が発生しました。

このことからアダムス氏は、「要するに、どんな銘柄でも分刻みで乱高下するため、1つの会社の株に全てを賭けるのは、一般投資家にはリスクが高すぎるということです。もっと少ないリスクで高いリターンを得るための最良の戦略は、分散型ファンドを保有することです。株の分散型ファンドは、何百、何千もの銘柄で構成されているので、リスクを分散させることができます」とアドバイスしました。

分散型ファンドといってもさまざまなものがありますが、例えばアメリカの代表的な株価指数であるスタンダード・アンド・プアーズ500種指数(S＆P 500)を構成する銘柄に分散投資する総合インデックスファンドが該当するとのこと。また、株式以外のファンドにも投資して、さらにリスクを分散させることも推奨されています。

アダムス氏によると、投資ポートフォリオの中に占める株式の割合は、「100-自分の年齢」が1つの目安とのこと。この投資法に当てはめると、例えば40歳の人の場合は投資に回すお金の60％を株式とし、残りは債券ファンド、不動産、現金などとして保有することになります。

◆6：手数料はなるべく低く抑える
ファンドの中には、プロの投資家に運用を任せる投資信託などがありますが、これらの多くは保有中に手数料などの経費が取られます。つまり、コストがかかる分だけ利回りが落ちます。例えば「10万ドル(約1250万円)を30年間運用する」というケースの場合、コスト込みの利回りが7％から6％に落ちるだけで、最終的に20万ドル(約2500万円)の差が発生してしまいます。

そのため、わずかな差しかないように思えても、手数料が2％のファンドより1％のファンドの方が有利とのこと。例えば、株式に投資する分散型ファンドの場合、前述のインデックスファンドや上場投資信託(ETF)などは、手数料が低く設定されている場合が多いそうです。

◆7：自動積立を利用する
「投資家として成功するためには、長期間にわたって継続的に投資することが必要です。それには、自動化するのが最適です」とアダムス氏。具体的には、給料の振り込み先や預金口座から毎月一定額を投資用口座に自動振り込みする銀行のサービスを使うなどして、景気の動向や株価の上げ下げに振り回されることなく淡々と投資していくのがお勧めとのことです。

アダムス氏は最後に、「投資を始めてから何年か経過して、あなたが頼もしい貯蓄や夢やライフスタイルをかなえるための資産を持っていた時、あなたは自分の未来をコントロールできたことにとても満足するでしょう」と述べました。

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