東京五輪の日程が折り返し点を過ぎ、中止を求めてきた朝日新聞の社説の論調にも変化が出てきた。これまでは、開幕後も中断や中止の可能性を排除すべきではないとしていたが、折り返し後の8月1日付の社説では「中止」の文字が消え、「祭典を開催する側の姿勢と責任は、最後まで問われ続ける」などと訴えるにとどめている。
今回の社説では8月24日に開幕するパラリンピック開催の是非には触れていない。感染拡大が収まる見通しが立たない中、中止論に踏み切るかも焦点になりそうだ。
開幕時も「中断・中止の可能性も排除せずに」
朝日新聞が五輪・パラリンピックの中止を求めたのは5月26日付の社説だ。感染拡大を背景に
「この夏にその東京で五輪・パラリンピックを開くことが理にかなうとはとても思えない」
とした上で、
「冷静に、客観的に周囲の状況を見極め、今夏の開催の中止を決断するよう菅首相に求める」
と訴えた。
6～7月の2か月間で、朝日新聞が社説で五輪をテーマにしたのは7回。この間、
「今後、感染状況がさらに悪化して医療が逼迫（ひっぱく）し、人の命が脅かされるようなことになれば、聖火がともった後でも中断や中止に踏み切る。それだけの覚悟を固めておく必要がある」（7月10日）
「国籍や属性を問わず、生命と健康を守ることを最優先課題と位置づけ、中断・中止の可能性も排除せずに大会に臨む必要がある」（7月23日＝開会式当日）
といった具合に、開幕後であっても中断や中止を視野に入れるべきだとの主張を維持してきた。