Dell Technologiesが、全社的なレイオフを実施するIT企業の列に加わることになった。2月6日付で米証券取引委員会（SEC）に提出された書類によると、全従業員の約5％に当たる6600人前後を削減する予定だ。
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市場環境の悪化と「先行きの不透明感」により、人員削減が必要になったと、副会長で共同最高執行責任者（COO）のJeff Clarke氏は社内向け文書で述べ、「景気悪化の影響を逃れるためにこれまで講じてきた措置により、堅調な四半期が続いていたが、それももはや十分ではなくなった」とした。
PC出荷台数は、新型コロナウイルスのパンデミック中に過去最高を記録するほどの伸びを示したが、2022年には一転して急落した。Appleを除くPCメーカーは軒並み2022年第4四半期に出荷台数が急減したが、Dellは中でも落ち込みが大きかった。同社の出荷台数は前年同期比37.2％減で、レノボの28.5％減やHPの29.0％減を超える。
HPは2022年11月、4000〜6000人の人員を2025年までに削減する計画を発表していた。同社のCEOであるEnrique Lores氏は当時、「現時点では、2023年中に市況が好転すると想定すべきでないと考えている」とThe Wall Street Journalに対して述べていた。
Dell以外にも、Alphabet、Microsoft、IBM、Spotifyが2023年に入って大規模な人員削減を発表している。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
