2022年の国内タブレット出荷は過去10年で最少。MM総研調べ

　株式会社MM総研は、2022年(2022年1月～12月期)の国内タブレット市場の動向を取りまとめた。これによれば、2022年は日本でタブレット端末が発売された2010年以降の暦年出荷としては4番目に少なく、2013年以降の10年間では最少の631万台となった。

　2020年と2021年は小中学校を対称としたGIGAスクール構想の特需により、900万台以上の出荷を達成したが、2022年は前年比3分の2にとどまったとしている。

　メーカー別出荷台数では、Appleが前年比34.7%減の317万台だが13年連続1位、シェアも50.2%を超えた。OS別シェアではiPadOSの50.2%に続き、Androidが25.4%の160万台、Windowsが24.4%の154万台となり、Androidが3年ぶりに2位となった。

　2023年についてはトレンドに変化がないため大幅な回復が見込めないが、2024年以降はスマートスクールやNext GIGAへの注目が高まっているほか、買い替え需要でV字回復も期待されるとしている。

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