首都圏で発行されている夕刊紙3紙のうち、東京スポーツ、日刊ゲンダイの2紙が2021年秋に値上げに踏み切った。両紙にとって値上げは19年春以来2年半ぶり。当時は夕刊フジも値上げしており、3紙が足並みをそろえるかが焦点だ。
その前の値上げは東スポと夕刊フジが14年4月で、日刊ゲンダイが11年9月。それぞれ5年ぶり、7年半ぶりだった。部数減やコストアップを背景に、以前と比べてもハイペースの値上げを余儀なくされている。
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駅での「1部売り」が多いスポーツ紙と夕刊紙は軽減税率の恩恵を受けられない（写真はイメージ）
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東京スポーツの社告。値上げの理由を「企業努力の限界」などと説明している
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日刊ゲンダイの社告。「より一層の紙面の充実のために」値上げするという
日刊ゲンダイの値上げ理由は「紙面の充実のため」
東スポは9月16日（17日付）の紙面に掲載した社告で、
「弊社としましてはこれまで新聞発行に伴う業務の合理化や諸経費の削減、人件費の削減などを重ねてまいりましたが、企業努力の限界に達し定価改定の判断に至りました。社会のデジタル化により、新聞事業を取り巻く環境は急激に厳しさを増しています」
などとして、9月27日（28日付）から駅やコンビニでの「1部売り」を150円から160円に値上げすることを発表。月額購読料も3800 円から3980円に値上げした。
日刊ゲンダイも10月25日（26日付）の社告で、11月から1部売りを150円→160円に値上げすることを発表。月額購読料も3550円から3850円に値上げするが、郵送購読料（月額3550円）と、紙面ビューアーで紙面が読めるデジタル版（同2200円）は据え置く。値上げの理由は「より一層の紙面の充実のために」と説明された。翌10月26日（27日付）の紙面では、「11月から日刊ゲンダイ さらにパワーアップ」の見出しで、新たにスタートする連載や大型企画のラインナップとして
「総力取材 岸田内閣新大臣を裸にする」
「コロナワクチン後遺症徹底検証」
「ドラフト選手家庭の事情」
「ピカソ愛弟子が見た素顔」
などが紹介されている。
夕刊フジも150円→160円で追随するかが焦点だ。
