【大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」】ThinkPad 30周年/PC-9800 40周年企画が進行中！ベネット社長に聞くレノボ/NEC PCの2022年事業戦略

ThinkBook Plus Gen 3

　中でも注目を集めたのが、「ThinkBook Plus Gen 3」である。

　ThinkBook Plus Gen 3は、17.3型の大型メインディスプレイと、キーボードの右側に8型ディスプレイを備えたノートPCで、2つのディスプレイにより、これまでにない効率的なマルチタスクを実現し、さらに、1つのアプリケーションで集中して作業する際には広いワークスペースを最大限に活用できるといった特徴を持つ。

　本体に収納できるペンを用いて画像を作成したり、大画面でゲームやエンターテイメントを楽しんだりといったように、様々な利用の選択肢を提供するという。

　「同時に複数のアプリケーションを利用して、複数の作業をしたいといった場合や、より生産性が高い仕事の仕方をしたいといった場合にもメリットがある。キーボードの隣のデイスプレイは、表示するだけでなく、入力もできることからで、使い方は大きく変化する。

　コロナ禍で、多くの企業でのワークフローが変化したのに伴い、これからは、複数のディスプレイで、複数の作業を行なうことが求められるようになるだろう。リモートワークやコラボレーションが重視される中でも効果が発揮できる新たなPCである。新たなニーズを捉えた提案ができる」と自信を見せる。

ThinkPad Z

　また、「ThinkPad Z」にも関心が集まっている。

　ThinkPad Z は、13.3型ディスプレイ搭載モデルと、16型ディスプレイ搭載モデルを用意。2022年5月に出荷する予定だ。
特徴は、Z世代を対象にしたモノづくりをコンセプトとしている点だ。

　ベネット社長は、「Zの意味は、Z世代のZであり、かつてのThinkPad Zとは、型番に込めた意味が異なる。今回のThinkPad Zは、まったく新しいコンセプトの製品である」とし、「若い人たちと話をすると、環境に対する意識が高く、サステナブルを意識したPCを使いたいという意見が目立つ。そうしたニーズを捉えた新たな製品である」とする。

　ThinkPad Zは2005年に発売されたが、その流れを汲んで復活したというよりも、新たなコンセプトで開発したPCだと言い切る。

　「環境に配慮したいユーザーに最適な製品であり、また、Lenovoにとっても、新たなことに挑戦した製品である。ThinkPadには固定されている本体カラーがあるが、これにはこだわらず、ヴィーガンレザーや、アルミニウムといったリサイクル素材を採用し、梱包にも再生可能な素材を使用している。この製品を皮切りに、これからLenovoが発表するPCのすべてにサステナブルという発信が加わることになる」とする。

　ここでは、日本の大和研究所が開発を進めてきた竹繊維を使用したエコフレンドリーなパッケージの採用や、ソニーとの協業によるPCCプラスチックの採用なども行なっているという。

【予測1】「どこからでも仕事ができる」が職場の新定義になる

　コロナ禍で加速したテレワークはポストコロナ時代にも引き継がれ、出社とテレワークのハイブリッド勤務体制がニューノーマルとなり、ハイブリッドな働き方が浸透していく中で、従業員のリモートワーク体験を向上させる製品やソリューション、サービスが増加。

　具体的には、最新のオフィスデザインやAVテクノロジにより、柔軟な会議環境と社会的な繋がりを構築する新たな手段の整備が進展し、拡張現実(AR)により、従業員の居場所を問わない没入型の職場環境が実現されることになる。それに向けて、ITインフラストラクチャへの投資を増やす企業が増加していくことが想定されるという。

　「Lenovoは、日本においていち早くLTE対応に乗り出したり、世界初の5G対応モデルを投入したり、NEC PCでは、Web会議に最適化したマイクやスピーカーの搭載など、テレワークに最適化したデバイスを投入してきたが、これにソフトウェア、サービス、クラウドを組み合わせて、お客様の課題解決や目的達成に向けた提案を行なっていく。

　Windows 7のEOSや、Windows 11の発表などに合わせて、この2年間は、ハードウェアへの投資が多かったが、2022年は、ITインフラ全体への投資を加速し、働き方をさらに進化させることを支援したい」と述べた。

【予測2】パスワードに変わる技術が普及する

　AIやセンサー技術の向上により、シームレスなユーザー認証を実現。近い将来、モバイルバンキング・アプリケーションで使用されているような公開鍵基盤(PKI)ベースのデバイスセキュリティと、多要素認証(MFA)が広がり、アプリケーションやデバイスへのアクセスにおけるパスワードへの依存度が低下。

　それに代わって、指紋や顔、虹彩、音声認証などの生体認証技術が、セキュリティ業務を担うことになる。従来のパスワードに頼らないことは、IoT社会における安心、安全の確保のための最善策の1つになるとした。

　「AIを活用することで、セキュリティの向上と、利便性の改善の両立が可能になる」とベネット社長は語る。

【予測3】サステナブル社会のための「テック・フォー・グッド」が加速する

　企業には、よりサステナブルな製品やサステナブルなビジネスが求められており、製品開発時に、リサイクル素材(プラスチック、ファイバー、金属)、生分解性素材(バイオプラスチック)、再生可能素材(竹)などのサステナブル素材を利用することになる。これにより、企業は製品ライフサイクルの「クローズドループ化(資源の循環)」を推進可能となる。

　また、サステナブル素材の利用増加により、製造プロセスにおける化学物質の必要性が最小限に抑えられ、メーカー各社はカーボンニュートラルへと近づくことができる。ITプロバイダの役割は、企業がテクノロジによって、環境に与える負荷の相殺や、企業のSDGs目標の達成をサポートするサービスやソリューションの開発によって支援することになる。

　「政府や関連団体によるトップダウンの施策ではなく、企業としてなにができるのかというボトムアップの取り組みにとして、Lenovoはサステナブルを捉えている。Lenovoはなにができるのかといったことをさらに明確に発信していくことになる」とし、「Lenovoは、必ず達成する目標として、サステナブルにコミットしている点が他社とは異なる」とも語る。

　Lenovoでは、同社2029年度(2030年3月末)までに、デスクトップPCとサーバーでは50%、ノートPCとモトローラ製品(スマホ)では30%のエネルギー効率化を実現することを約束するとともに、2025年度までに、電力の90%を再生可能エネルギーから調達し、サプライチェーン全体での温室効果ガス排出量を100万トン削減する目標をス掲げている。ここでは、スコープ1および2でのCO2排出量を50%削減するとともに、バリューチェーン全体で排出原単位の25%削減を目指す。

　日本においては、NEC PC米沢事業場や、Lenovo傘下の富士通クライアントソリューションの島根富士通といった生産拠点を有しているため、サプライチェーンにおける目標達成のハードルは高い。

　「日本は、Lenovoグループの中では、世界で4番目のCO2排出量となる。グローバルでの目標を達成するためにも、日本でCO2排出量をしっかりと削減していくことが大切になる」とする。

　また、今後はLenovoグループが実践してきたサステナブルに関するノウハウを活用したソリューションを提案するといった動きも始まることになりそうだ。

【予測4】PCディスプレイがハブ機能の役割を果たす

　PC用ディスプレイは、近い将来、オフィスと自宅における次世代のハブ機能を担うことが期待される。最先端のハードウェアと、直感的なソフトウェアソリューションをディスプレイに組み込むことで、ユーザーはシングル/マルチディスプレイのウィンドウコンソールを通じて、シームレスなマルチタスクが可能になる。

　また、ディスプレイはPCだけではなく、スマートフォンやゲーム機にも対応する機能を持つようになる。

　Lenovoでは、CES 2022の開催直前に、Android 9.0を内蔵した86型の「ThinkVision T86」など、超大型ディスプレイとして3製品を発表しているが、これがLenovoが提案するディスプレイにハブ機能を持たせた提案の第一歩となる。

　「オフィスの会議室などでは、大型ディスプレイを活用して、そこに参加者が持つ様々なデバイスを接続し、情報を共有することができる。会議などにも最適なディスプレイが提案できる」とする。

【予測5】フレキシブルディスプレイが普及する

　PCディスプレイの活用や、どこからでも仕事ができる環境の整備が進む中、画面を折りたたんで簡単に持ち運べることが重要になってくる。需要に伴う価格帯の引き下げにより、各種デバイスにフレキシブルディスプレイが導入され、その利用が拡大する。

　フレキシブルディスプレイは、スマートフォンやタブレット、デスクトップPC、ノートPCのほか、デジタルサイネージや公共交通、スマート家電機器などの新規アプリケーションでも利用拡大が予想される。

　「Lenovoは、ThinkPad X1 Foldによって、世界初の画面折りたたみ式PCを発売した経験がある。CES 2022を見ても、この流れがトレンドになっていることが分かる。今後、様々なイノベーションを起こすことができるテクノロジであると確信している」とする。

【予測6】より直感的な情報入力が可能になる

　キーボード以外の情報入力手段として、より直感的なタッチインターフェイス、触覚フィードバック対応ペン、音声テキスト機能などの利用が増加することになる。将来的には、触覚機能を備えた先進的なオンスクリーンキーボード(OSK)や、予測型の人工知能(AI)および機械学習(ML)が主流になることで、今の形のキーボードは必要なくなる可能性がある。

　AIがユーザーを学習し、わずかなキーワードを入力するだけでテキストのやり取りができるようになるだろう。新たな情報入力手段により、ビジネスや教育、さらにはそのほかの分野に至るまで、分野を超えたコミュニケーションやコラボレーション、創作の新たな手法が出てくることになる。

　「Lenovoは、Yoga Bookで実現したキーボードの触覚フィードバックや、カメラを活用したビジュアルログインなど、新たなテクノロジにも挑戦している。2022年以降は、様々なテクノロジを活用した新たなインプット方式が続々と登場することなるだろう。その実現において、AIが果たす役割は大きいと考えている」とする。だが、キーボードについても、引き続き進化を遂げていくことになる点も強調した。

　「タブレットなどの用途では、キーボードがなくてもスムーズな操作が実現できるが、創造性や生産性を追求する用途では、キーボードが大きな役割を果たす。ThinkPadで高い評価を得ているキーボードは、これからも投資を続け、進化を遂げていくことになる」と述べた。

【予測7】テクノロジがより医療と密接になる

　ウェアラブル端末や音声アシスタントの利用が増え、コネクティビティが向上する中、医療従事者や患者にとって、遠隔医療は今後も選択肢として残り続けるだろう。患者がこれらのテクノロジを利用することで、医療従事者はAIを活用して、遠隔医療に必要なパーソナライズされたバーチャルアシスタンスを患者に提供でき、より正確で、有効な結果を得ることができるようになる。

　病院や遠隔地の在宅医療にバーチャルケアが浸透することで、患者の医療体制を強化できる。また、バイタルの監視、コンプライアンスの向上、健康やライフスタイルの問題の啓蒙などが、これまでよりも、大幅に、簡単に、そして一般的に行なわれるようになる。臨床ワークフローや評価ツール、ワークステーションソリューションの効率化も、医療従事者のメリットになる。

　ベネット社長は、「SDGsや環境、セキュリティとともに、ヘルスケアにもお客様の関心が集まっている。テクノロジを活用し、医療分野を支援するのが、ハードウェアメーカーとしての役割である」という。

　さらに、「セキュリティ、個人情報保護に加えて、対面での診療でないと不安に感じるといった日本ならではの意識も変えていく必要がある。レノボ・ジャパンでは、全国の医療機関とともにPoCを行ない、現場ではどんな課題があるのか、そこにLenovoはどんなサポートができるのかといったことを検証している。コロナ禍において、遠隔医療に対するニーズが高まる中で、Lenovoとして支援できることを考えていきたい」とした。

【予測8】コンピュータの操作はより自然に、「アンビエント・コンピューティング」の普及が進む

　情報入力の方法が変われば、IoTもより成熟することになる。自然言語処理(NLP)と、マルチレンズ機能の強化により、これまでのユーザー体験は一変することになる。ユーザーインターフェイスが変わり、デバイスのインタラクションも、より自然で、安全なものになる。

　そして、これらのテクノロジの普及に伴い、コネクテッドエンドポイントは、コネクテッドカーだけではなく、コネクテッドシティから、さらにその先へと拡大していくことになる。

　「テクノロジによって、インターフェイスが様々な形で進化していくことになる。コネクテッドシティなどでは、サイネージを活用した新たなインターフェイスの提案も可能になるだろう」とする。

【予測9】没入型コンテンツは手の平でも楽しめるように

　小型画面でも没入型コンテンツが楽しめるようになり、PCやスマホの体験が、より広範囲に楽しめる低価格なウェアラブルディスプレイが登場するだろう。このディスプレイはスマホより、さらに大画面のディスプレイ体験が得られるだけでなく、ユーザーは公共の場でプライベートな視聴を楽しめる。そして、これは、メタバースの進化に向けた第一歩になる。

　今回予測では、ウェアラブルディスプレイの詳細な形状については明確にはしていないが、「これを持ち歩くことで、様々なデバイスと接続して、情報を共有するといった使い方が可能になる。Lenovoはこれまでにも様々な形でディスプレイに関する提案を行なってきた。Yogaで実現したサバ折型のフォームファクタや、X1 Foldによる折り畳み型ディスプレイ、天板に当たる部分にE Inkディスプレイを搭載したモバイルデバイスなどがそれにあたる。今後も、ディスプレイの領域で新たな提案をし、イノベーションに挑戦していくことになる」とする。

　ここでは、日本の大和研究所による取り組みも大きく貢献することになるという。

【予測10】ゲームの没入感が向上する

　高性能で手にしやすい価格となったポータブルなディスプレイやOSにより、ゲームにおいても没入感がより一層高まることになる。また、コネクティビティの進化により、高精細、低遅延のグラフィックスが実現し、ヘッドセットを介したプレイを通じて、身体的な動きを反映した、よりリアルなゲームプレイが楽しめるようになる。

　ARがさらに成熟化することで、プレーヤーはその場の環境でゲームコンテンツを体験でき、まるでリビングルームにいながら、実際のコートでテニスをプレイするような感覚を得られるようになる。このプラットフォームを通じて、ゲーム、ソーシャル、ショッピングの分野では、メタバースの一大ブームが予想される。

　その際、これらポータブルディスプレイ、コネクティビティ、ARの3つの要素を、高い利便性で一元管理する、より高度なソフトウェアライブラリが提供されることで、ゲーム体験の楽しみも進化することになる。

　「数年前には、ワイドスクリーンディスプレイは、ゲーミング環境ではサポートされていないという課題があったが、これが解決され、より没入型のゲーム体験が可能になっている。さらに、ARについても、ThinkReality A3 Smart Glassesが、CESでAwardを受賞するなど、高い評価を得ている。ハードウェアの進化とともに、業務で利用できるソリューションとの組み合わせにより、ビジネス用途でも展開できる。もちろん、ゲーム分野に向けても新たな提案をしていきたい」と述べた。