「新展開を迎えた働き方改革・テレワーク推進～コロナ後を見据えた働き方～」
一般社団法人日本テレワーク協会は、2021年度研究成果レポートとして「新展開を迎えた働き方改革・テレワーク推進～コロナ後を見据えた働き方～」を公開した。経営者や働き方改革の担当者に向けた提言やレポートという内容になっており、PDFファイルで無償配布されている。
日本テレワーク協会は、テレワークの普及と啓発を行う団体。その活動の1つとして特別研究プロジェクトを実施しており、プロジェクトには、テレワークを推進している大企業を中心とする20社の経営層や人事担当が参加している。
特別研究プロジェクトは、東京オリンピックの開催を控えた2015年度に「2020年に向けたテレワークの導入・推進の課題と取組」をテーマにスタート。2018年度からは「2020年以降のテレワーク時代に向けた推進・定着の課題と取組」としてプロジェクトを進めていた。
しかし、その後、コロナ禍により働き方が大きく変化。2020年度は「新展開を向かえた働き方改革・テレワーク推進～コロナ下におけるテレワークの課題と取組～」をテーマとした。
さらに2021年度は、テーマを「新展開を迎えた働き方改革・テレワーク推進～コロナ後を見据えた働き方～」とし、2021年10月～2022年2月に全5回のオンライン研究会を開催してメンバー企業における事例の共有や意見交換を実施。今回、その成果がレポートとしてまとられた。
例えば、テレワークは、2020年はコロナ禍による出社の抑止のために拡大し、2021年には出社とハイブリッドワークに移行した。そこで課題として挙げられたのが、コミュニケーション不足と長時間労働だ。レポートでは、これらの課題について解決策を紹介している。
特別研究プロジェクトで取り上げたテーマの変遷
