国内PC出荷台数およびシェア(出典:MM総研)
株式会社MM総研は、2021年度の国内PC出荷台数の調査結果を発表した。これによると、全体の出荷台数は2020年度比33%減の1,158.3万台となった。特に法人向け市場では、GIGAスクール構想による特需の反動の影響を受け、同39.7%減の751万台と大幅減となった。
メーカー別の出荷台数およびシェアは、1位がNECレノボグループで290.2万台(シェア25.1%)、2位が日本HPで184.1万台(15.9%)、3位がデルで162.7万台(14%)、4位が富士通クライアントコンピューティング(FCCL)で161.2万台(13.9%)、5位がDynabookで92.6万台(8%)などとなった。
このうち、個人市場では2020年度比15.5%減の407.2万台を出荷。在宅勤務や在宅学習の需要により2年連続で増加していたが、需要が一巡したものとみられる。
メーカー別シェアの順位は、1位がNECレノボグループで23.8%、2位がFCCLで14.9%、3位がAppleで13%、3位がデルで11.1%、5位が日本HPで9.1%となった。2020年度と比べると、Appleがデルを抜いて1つ順位を上げている。
法人市場の国内PC出荷台数およびシェア(出典:MM総研)
法人市場では2020年度比39.7%減の751.1万台を出荷。GIGAスクール向けを除くと、前年度比12.1%減の約673万台を出荷しており、GIGAスクール特需の反動が大きく影響しているものとみられる。
メーカー別シェアの順位は、1位がNECレノボグループで25.7%、2位が日本HPで19.6%、3位がデルで15.6%、4位がFCCLで13.4%、5位がDynabookで8.1%などとなった。2020年度と比べると、2位から5位がシェアを伸ばした一方、GIGAスクールでシェアを広げたNECレノボグループは40.2%から25.7%へと縮小し、その反動を大きく受けた。
同社では2022年度について、個人市場は2021年度比2.3%増の416.5万台、法人市場は同2.7%減の730.5万台で、全体では同1%減の1,147万台と予測している。ただし、世界的な半導体不足や中国のロックダウン政策などの影響により、年間を通じて供給が不透明になる可能性もあるとみている。
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