メタバースにおける「複合現実（MR）」の概念が注目を集める中、初期に構築された仮想現実（VR）世界の1つが、新たな出資を受けて大々的なカムバックを果たそうとしている。
リアルタイムコミュニケーションを手掛けるHigh Fidelityは米国時間1月13日、仮想世界「Second Life」のさらなる拡大を目指して、開発元のLinden Research（Linden Lab）に出資すると発表した。両社の創設者で、メタバースのパイオニアとみなされているPhilip Rosedale氏は、戦略的アドバイザーとして再びSecond Lifeに関わり、その拡張を支援すると述べた。
High FidelityはSecond Lifeに対し、現金を出資するとともに、分散コンピューティング関連の特許を提供する。Rosedale氏は米CNETのインタビューで、特許のうちの2件は「分散環境に関する特許」だと語った。
Second Lifeは2003年に公開され、2007年の最盛期には110万人もの月間アクティブユーザーを擁していた。ユーザー数は最近再び増加し始めており、Linden Labの広報担当者によると、月間アクティブユーザー数は100万人に近づきつつあるという。
広報担当者は米ZDNetに対し、Second Lifeの年間国内総生産（GDP）は6億5000万ドル（約740億円）で、2020年には8000万ドル（約91億円）以上がさまざまな仮想商品やサービスの代金として、仮想空間の住民に支払われたと語った。新型コロナウイルスのパンデミックが始まってから、このGDPは約30～40％増加したという。
「新しい」メタバースである「Meta」が構築しようとしているものと比べて、Second Lifeが異なる点は、VRヘッドセットだけが必要なのではなく、3Dブラウジングソフトウェア「SL Viewer」を使うことだ。Rosedale氏は米CNETに対し、より高度なハードウェアが登場して、この仮想世界が「VRをオプションとする」プラットフォームとして大幅に改善されない限り、Second Lifeがヘッドセットのみで動作する形になるとは考えていないと述べた。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
