ソフトウェア開発のプロセスを自動化する開発プラットフォーム「Jitera」を提供するJiteraは3月30日、「ChatGPTに関する調査」を実施したと発表した。
調査対象は、全国の20代〜50代のエンジニア。調査期間は、3月20日〜23日。有効回答数は、529件。
調査によると、「あなたの会社ではChatGPTを業務で積極的に活用していますか？」という問いでは、「とてもしている」（4.3％）、「ややしている」（10％）と1割程度にとどまり、ほとんどの会社で活用されていないことがわかった。
また、「あなたの会社では業務におけるChatGPTの活用ルールがありますか？」という問いでは、約9割の会社でルールが定まっていないことが判明した。
あると答えた55人に対してその詳細を問うと、「全面禁止されている」が25.5％、「一部禁止されている」が36.4％、「禁止されていない」が38.2％となっていた。
その他の活用ルールでは、「業務では使用しない」「個人情報、業務ナレッジなどの重要情報は入力禁止」「上司に報告する必要がある」といった回答が得られたという。
ChatGPTを利用したことがある回答者（n＝154）対し、「ChatGPTを業務でつかったことはありますか？」と問うと、「ある」が48.7％、「ない」が51.3％とほぼ半数ずつに分かれる結果となった。
ChatGPTを業務で利用したことがある人（n=75）に対し、ChatGPTをどのような用途で活用したか質問すると、「情報収集」が81.3％ で最も多く、「コーディング」が53.3％、「資料・文章の作成」が44.0％と続いた
また、ChatGPTをどのような用途で活用したいかについては、「情報収集」が57.1％で最も多く、「資料・文章の作成」が35.9％、「データの分析」が31.9％となった。
なお、ChatGPTの利用によって生じた問題としては、「情報漏洩」「情報が正確でなく修正が必要になった」「書かせたコードが間違っていた」などが挙げられている。
業務にChatGPTを活用することでどのような成果を出せると思うか尋ねたところ、「業務効率の向上」が49.0％と最も多く、次いで「コスト削減」が31.9％となっている。
同社では、生成AI市場はCAGR（年平均成長率）36.10％で成長し、2032年には1,886億2,000万ドルに達すると予測され、急成長が見込まれている市場だと説明する。
ChatGPTへの質問をデータとして蓄積すれば、生産性を高める施策を打つことができる大きなチャンスになるものの、規約上、直接入力した情報は学習に使われるため、利用の方法には注意が必要。そのため、正しいChatGPTおよび、生成AIの利用方法については、専門家への相談が必要だと説明している。
