パンデミック発生以降、オンライン授業やリモートワークの必要性が高まり、タブレット端末の売り上げは大幅に増加した。その後、生活が徐々に元に戻り、インフレが消費者の懐を直撃する中で、世界のタブレット市場は縮小傾向にあることがStrategy Analyticsの調査で明らかになった。
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食料品、ガソリン、住宅といった生活必需品のコストが上昇しているため、消費者にはぜいたく品に分類される商品を購入する余裕がなくなっている。タブレットはリモートワークのための必需品からぜいたく品へと変化し、2022年第3四半期には市場全体の出荷台数が前年同期比で16％減少した。
ただし、市場全体としては減少したものの、一部のベンダーはターゲット層に合わせた製品やインセンティブを生み出すことにより、このカテゴリーで競争力を高めている。
Appleは市場シェアが39％となり、首位を維持した。調査ではAppleの強さの要因について、インフレの影響をあまり受けない裕福な顧客にアピールする上位の製品ポートフォリオにあるとしている。
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Strategy Analyticsの業界アナリストChirag Upadhyay氏は、次のように述べている。「『M1』プロセッサーが搭載された『iPad Pro』から『iPad Air』に及ぶ多彩なポートフォリオによって、Appleの平均販売価格は483ドル（約7万円）まで押し上げられた。ユーザーは仕事、学校、遊びなどタブレットでできることを増やそうとしている」
同社の市場シェアは巨大だが、出荷台数は前年同期比で14％減少した。これを踏まえると、サムスンがマイナス4％、Amazonがマイナス5％と出荷台数の減少を最小限に食い止められたことは、素晴らしい成果だ。
「両社ともインフレ圧力に打ち勝つ術を有している。このスキルは今後数四半期にわたって鍵を握ることになるだろう」と、Strategy Analyticsのコネクテッドコンピューティング担当ディレクターEric Smith氏は述べている。
サムスンは出荷台数が720万台と予想を上回り、シェア19％で2位となった。この成功には、成長を続ける「Android」搭載製品で構成されるポートフォリオが大きな役割を担っている。
「サムスンは、上位モデルの『Galaxy Tab S8』シリーズから下位モデルの『Galaxy Tab A』シリーズまで多彩なAndroid製品ポートフォリオを展開しているため、第3四半期の減少幅が最も小さかった」（Smith氏）
Amazonは10％のシェアを確保して3位につけ、大きく引き離されることはなかった。調査ではAmazonの成果について、「Prime Day（プライムデー）」などの大規模なセールによるディスカウントや刷新された7インチタブレット「Fire 7」が寄与したとしている。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
