スマートフォンの出荷台数は2020年度比でも増加した。オレンジの5G対応端末の増加が顕著
MM総研は19日、2021年度通期(2021年4月～2022年3月)の国内携帯電話端末出荷台数の調査結果を公表した。
調査結果によると、2021年度通期の総出荷台数は3,662万9千台で、前年度比4.3％増となった。内訳をみると、スマートフォンが3,385万1千台(3.3％増)、フィーチャーフォンは277万8千台(18.1％増)となり、総出荷台数としては2018年度以降の4年間で最多、スマートフォンは過去最多の出荷台数を記録した。
スマートフォンが過去最多を更新し、減少傾向にあったフィーチャーフォンも前年を上回った要因として、auの3Gサービスが2022年3月末で終了することに伴いスマートフォンや4G対応フィーチャーフィンへの買い替えが促進された影響が大きいとMM総研は分析している。
5G対応スマートフォンのシェアは2,336万8千台(112.2%増)と2倍以上に拡大し、スマートフォン出荷全体の69％を占めた。2021年度下期にはiPhone SE(第3世代)、Androidの低価格端末、シニア端末でも5G対応が急速に進んだ。MM総研は、スマートフォンに占める5G比率は2022年度では96.2％に拡大すると予測する。
メーカー別ではAppleが首位
2021年度通期のメーカー別総出荷台数シェア1位はAppleで、通期実績として10年連続で1位を獲得した。同社の年度別出荷台数としては、2017年度(1,626万1千台)を上回り過去最多を記録した。総出荷台数シェア2位はシャープで、3位は京セラ、4位はサムスン電子、5位はFCNT(旧富士通コネクテッドテクノロジーズ)、6位はソニーの順になった。上位6メーカー合計で約90％を占めた。
2021年度通期 スマートフォン出荷台数シェア
スマートフォン出荷台数シェアでは、首位Appleに続く2位はサムスン電子、3位はシャープ、4位はソニー、5位はFCNT、6位は京セラとなり、上位6社合計で約89％を占めた。
2022年度の5G対応スマートフォン比率は96.2%と予測。2024年度には100%になるか
MM総研は、2022年度通期の総出荷台数は3,428万台(前年度比6.4％減)と予測する。減少に転じる見込みの要因としては、世界的な半導体不足、中国などの新型コロナウイルスによる生産拠点のロックダウン、部材費や輸送費の高騰、円安の影響の4要素があり、結果として値上げや生産、出荷の遅れなどが生じることで顧客離れを引き起こすリスクがあることを挙げている。
半導体不足などの複合要因で、2022年度は総出荷台数が減少に転じる見込みという
2022年度通期では、スマートフォンの出荷台数は3,247万台(前年度比4.1％減)と予測する。また、スマートフォンの5G比率は引き続き上昇し、2024年度以降は100％になると見解を示している。
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