ノンフィクション作家・中村淳彦氏の新著『同人AV女優 貧困女子とアダルト格差』（祥伝社）。「AV出演被害防止・救済法（AV新法）」の成立で業界が混乱する中、勢いを増しているという「同人AV」と呼ばれるジャンルに参入する女性らにインタビューした一冊だ。
「自らの意思で”息を吸うように売春”するZ世代」――。女性の貧困をテーマに執筆を続ける中村氏が取材の中で目撃したのは、そんな女性たちの姿だった。まえがきには「彼女たちは自分の意思で男性客を探し、合理的に稼げる方法を常に探していた」と書かれている。
こうした考えの背景にあるものは。J-CASTニュース編集部は、中村氏に詳しい話を聞いた。
Z世代にとって「AV新法はおそらくピンとこない法律」
大学在学中から20年以上、AVや風俗、介護、貧困などをテーマに執筆・取材を続けてきた中村氏。「Yahoo!ニュース｜本屋大賞2019年ノンフィクション本大賞」にノミネートされた『東京貧困女子。』など多数の著作を刊行している。
Z世代は一般に1996年～2010年頃までに生まれた人のことを指す。その世代の女性について、中村氏は自らの取材経験から次のように話した。
中村氏：2016年にZ世代が20歳になりました。そこから彼女たちが風俗産業や売春の主役になって状況が変わった。記事や書籍では「息を吸うように売春している」と表現していますが、彼女たちは当たり前のように売春するし、風俗するし、同人AVに出演するし、パパ活をしている。
――そうなんですね。
中村氏：彼女たちより上の世代は「そういうことに抵抗がないの」とか「将来困るよ」といったニュアンスを言いがちなのですが、若い女性たちが普通に街娼行為をしている現状と合わせるとピンときません。上の世代のいう抵抗とか、将来困るという推測が彼女たちに当てはまる感じがしない。急激に女性の質が変貌しました。
新法で議論された「（プロダクションなどの）男が女性を騙して無理やりAV出演させる」「AV出演したら将来後悔する」という前提条件は、周回遅れという印象です。新法制定を牽引した人権団体や支援団体は、Z世代が出てきて女性に変化があったことをよく理解していない。一世代前の女性たちを意識しながら新法はできてしまいました。
AV新法は、出演強要などの被害を防ぐことを目的に制定された法律で、2022年6月15日に与野党の賛成多数で可決・成立した。しかし、業界関係者からは、仕事がなくなった、実態とは異なるなどの批判も上がっている。
中村氏：カラダを使って合理的に稼ぎたいZ世代の子たちにとって、女性を守るためというAV新法はおそらくピンとこない法律です。1月4月ルールと呼ばれる出演前の契約がとにかく面倒くさい。法律を守ると宣言している適正AVより、遵法意識が希薄な同人AVや売春のほうが合理的に稼げる。必然的に女性は適正よりも同人に流れていきます。