シトリックス・システムズ・ジャパンは6月15日、CitrixとOnePollが行った働き方に関するグローバル調査「Return to Work」の結果を公表した。同調査結果によると、高騰するエネルギー価格が働き方に影響を与えていることが明らかになったという。
ガソリン高騰の影響が「車社会」の地域では顕著
オーストラリア、ブラジル、コロンビア、フランス、ドイツ、日本、メキシコ、オランダ、イギリス、アメリカの10カ国で6,500人を対象に行った調査では、通勤コスト削減のために在宅勤務回数を増やすと答えた人が、アメリカなどの「車社会の国々では半数以上おり、日本でも自動車通勤の多い北海道や東北地方で他の地域と比べて多いことが明らかとなった。
光熱費を抑えるために出社したい、フランスでは「43%」
また、光熱費を抑えるために、オフィス出社している又はオフィス出社を希望する人は、すでにエネルギー費用が高騰しているフランスで43%と多い結果となった。
日本では19%と比較的低く、調査が行われた時点では「生活費の上昇、特にエネルギー燃料費の高騰のため、今年は昇給を希望する必要がある」と答えた人は20%に留まった。Citrixは、日本においても電気料金の値上げが続くなか、冷房需要期の7～9月には生活費の上昇を懸念する声が増えることが予測されるとの見解を示している。
在宅勤務で「家庭生活との両立が可能になった」43%
在宅勤務に関する調査項目では「テレワークで家庭生活との両立が可能になった」と回答した人が43%、「通勤にかかる時間とコストの削減」と回答した人が35%いる一方、「自宅では気が散ることが少ない」「会社での生産性が低い／自宅での仕事の方が生産性が高いと感じている」という項目では、前者では20%、後者では13%に留まり、生産性に関する問題も露見されたようだ。
また、働く時間の柔軟性については「週休３日制では、仕事を終わらせられるか不安に思う」と答えた人が32%いるなか、「給与が維持できるのであれば週休3日制を受け入れる」と答えた人が全体の75%となったという。
