国内タブレット端末出荷台数の推移および予測(出典:MM総研)
株式会社MM総研は、2021年度通期における国内タブレット端末の出荷台数調査結果を発表した。
これによると、2021年通期の国内タブレット出荷台数は、前年度比32.8%減の774万台となった。2020年度はGIGAスクール構想による特需で過去最高となる1,152万台を記録したが、2021年度はこれがピークアウトしたことで大幅に減少した。加えて、半導体不足による在庫不足なども影響したとみられるという。
メーカー別/OS別出荷台数およびシェア(出典:MM総研)
メーカー別でみると、1位はAppleで410.3万台(シェア53%)で、通期として12年連続での首位獲得となった。シェア50%超は3年連続となる。2位はNECレノボグループで114.3万台(14.8%)、3位はマイクロソフトで96.5万台(12.5%)、4位は京セラで24.7万台(3.2%)となっている。2020年度にGIGAスクール向けでWindowsタブレットを多く出荷した富士通クライアントコンピューティングやDynabookは5位以下の結果となった。
OS別でみると、1位はiPadOSで410.3万台(53%)、2位はAndroidで207.9万台(26.9%)、3位はWindowsで115.8万台(20.1%)となった。2020年度と比べると、AndroidとWindowsの順位が逆転したかたちとなった。
通信回線別/画面サイズ別出荷台数およびシェア(出典:MM総研)
そのほか、通信回線別ではWi-Fiタブレットが75.5%、画面サイズ別では9型以上が83.8%を占めた。前者は携帯キャリア市場におけるAndroidタブレットの低迷やセルラー版iPadの在庫不足、後者はスマートフォンとの差別化や動画サービスの利用増、仕事や学習用途でのニーズの高まりなどが要因だと分析している。
MM総研では2022年度通期の出荷台数について、2021年度比4.4%減の740万台を見込んでおり、以降2023年度は790万台、2024年度は890万台、2024年度は970万台と増加していくとしている。特に2024年度から2025年度にかけては、2020年度に導入された端末の買い替え需要が見込まれ、900万～1,000万台規模まで拡大すると予測している。
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