1月5日、読売新聞の東京版の朝刊に日本テレビ・水卜麻美アナウンサーの笑顔が踊った。2021年、同局が11年連続で個人視聴率三冠王（ビデオリサーチ調べ、関東地区／以下同）を獲得したことを全面広告で報告したのだ。紙面いっぱいに掲載された水卜アナの“どアップ”はインパクト大だった。
視聴率三冠王とは、全日（6～24時）、プライム（19～23時）、ゴールデン（19～22時）の3つの時間帯で、在京民放5局の中で視聴率1位を獲得すること。日テレは全日4.0％、プライム5.9％、ゴールデン6.2％となっている。
そんな日テレが「世帯視聴率」にはまったく触れない一方で、対照的だったのがテレビ朝日だ。年間世帯視聴率がゴールデンタイムで10.2％となり、8年ぶりに民放首位を獲得したのだ。ただし、日テレも同率だったため、単独首位ではない。
さらにテレ朝は、プライムタイムでも世帯視聴率が10.4％で2年連続、開局以来4回目のトップだったと報告している。全日の世帯視聴率は7.3％（日テレは7.4％）で、10年連続2位になったという。
「テレ朝は個人視聴率もうたっていますが、どちらかというと世帯重視でプレスリリースを打っている。一方、日テレは世帯について、まったく取り扱っていません。つまり、言ってしまえば、両者が勝手に“勝ち名乗り”を上げているような状況なのです」（テレビ局関係者）
同じ視聴率で競い合っているのに、なぜ分断が起きてしまうのだろうか？
「両社の考え方の違いによるものでしょう。年頭の挨拶で、日テレの杉山美邦社長は11年連続個人視聴率三冠王のことにしか言及していませんでした。一方、テレ朝の早河洋社長は個人・世帯のいずれにも触れつつ、49歳までのコア視聴率について『テレビ局が49歳以下に番組編成の軸足を置くことは、営業戦略上必須の判断なので異論は全くない』としながらも、『公共の福祉という視点に立つと、少子高齢化が急速に進む今こそ、50歳以上のボリュームゾーンにも目を向ける必要があるのではないか』と、年齢で厳密に分け、それ以外の層を切り捨てる考えに異論を唱えていたのです」（同）
確かに、前年まで49歳で“コア視聴率”の範囲に入っていた視聴者がテレビ局から大切にされていたにも関わらず、翌年には無情にも弾かれてしまうことに違和感を持つ向きもある。購買意欲の高い50代、60代も多く存在するからだ。
いずれにしても、今や視聴者の間にも個人視聴率が大事だという認識が広がりつつある。そのため、早くから個人視聴率の公式発表を求めていた日テレの戦略勝ちという気もしてくる。
『ZIP！』の年間コア視聴率1位を誇る日テレ
「1月4日、フジテレビは『めざましテレビ 第2部』の昨年の番組平均個人全体視聴率が4.6％、同世帯視聴率が8.3％となり、民放の同時間帯視聴率で4年連続1位だったと発表しました。これについて、昨年からメインキャスターに抜擢されている井上清華アナは『感謝しております。今年も少しでも心地よい朝を過ごしていただけるよう、みなさまからのパワーを原動力に、スタッフ、めざましファミリー一同、努めてまいります』と力強くメッセージしていました」（芸能ライター）
