Microsoftは米国時間9月9日、今後数カ月間にリリースを予定している「Microsoft Teams」機能のロードマップや、一時的に無償提供するLinkedInのコースについて発表した。これらはすべて、ハイブリッドワーク体験を改善するための取り組みだという。最高経営責任者（CEO）のSatya Nadella氏は、9日のオンラインイベントの中で、Microsoftが今後提供する機能のほか、米国の同社の現場を再開する日程を延期するとの判断について明らかにした。
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同社はここ2年ほど、ハイブリッドワークにフォーカスした新機能をTeamsに追加してきた。また6月には、開発中の新しいハイブリッドミーティング機能を多数発表した。9日に紹介されたTeamsとOfficeの新機能は、ハイブリッドミーティングを最も効果的に行う上で必要な、適切なハードウェア、ソフトウェア、会議室などを持たないユーザーを念頭に置いているという。
「Teams Rooms」は、新しい種類のインテリジェントなカメラを備える。発言者の追跡、複数のビデオストリームへの対応、参加者の識別などを行えるようにする。人工知能（AI）を活用した発言者追尾機能で、室内カメラが音声、顔の動き、ジェスチャーなどをもとに、部屋で発言している人を識別して、発言者にズームインする。また複数のビデオストリームに対応し、室内の参加者をそれぞれのビデオ枠内に配置する。参加者識別機能は、登録ユーザーを識別し、プロフィール名をそれぞれの枠に表示する。
Microsoftによると、「Jabra、Neat、Poly、Yealinkなどの業界有数のパートナーとの緊密なパートナーシップを通して、これらの機能を今後数カ月間でOEMに提供する。2022年中に、アップデートとして段階的にロールアウトする」計画だという。
同社は、「Cameo」という「PowerPoint」の新機能にも取り組んでいる。Teamsのカメラフィードを直接プレゼンテーションに統合し、発表者が自身の映像を、スライド上のどの場所に、どのような形で表示させるかを選択できるようにする。この機能は、2022年初頭に段階的に提供される予定だ。
「Outlook」の「RSVP」という新機能も開発されている。ユーザーが会議に対面で参加するか、リモートで参加するかを指定できるようになり、会議の企画者が準備をしやすくなる。また、「Working hours」機能が再設計され、ユーザーが勤務スケジュールの詳細をカレンダーに入力して、自分がいつどこで仕事をするのかを他の人が把握できるようにする。これらの機能も、2022年の早い時期にロールアウトされる見通しだ。