従来のオフィスでは、従業員が勤務時にログインするのは企業が提供するインターネット接続だ。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によってリモートワークに移行したことで、多くの従業員は、業務の遂行に必要なインターネット接続の費用を自分で支払う必要に迫られるようになった。
AppNetaは先ごろ、調査「Future of the Internet Outlook」を公開し、在宅勤務で使うインターネットに「つきものの課題」である、仕事関連の接続費といった料金を誰が支払うべきかについての意見を取り上げた。
同調査の一部では「ネット接続にまつわる惨事」を取り上げており、2020年3月以降にリモートワーク移行してから経験した、適切とは言い難いインターネットサービスが原因の混乱を明らかにしている。
この期間において、ウェブサイトの読み込みの遅さ（49％）が接続性に関する不満のトップで、それに続いたのは「ビデオ通話が固まる」（34％）とサービス停止（33％）だった。インターネットプロバイダーに関する問題（29％）とコンテンツのストリーミング（25％）が4位と5位に入った。
「コラボレーションが非同期型（メールやボイスメールなど）であった時、接続性の品質はさほど問題ではなかった。時折発生するサービス停止でさえ、腹立たしくあったが物質的な妨げとはならなかった。だが、状況はまったく変わった。バーチャルでのコラボレーションでは、リアルタイムでなければ、陳腐化するだけだ」とAppNetaの最高経営責任者（CEO）Matt Stevens氏は述べる。
