EV電池が足りない…世界的な争奪戦が熾烈化　大手EVメーカー5社の“囲い込み”競争

足りないEV用電池

　EV（電気自動車）シフトが鮮明になるにつれ、電池をめぐる競争がいっそう激しくなった。電池のメーカーや材料の違いはともかく、生産を予定している台数に間に合う量の電池をなんとしても確保したいというのが、EV戦争に名乗りを上げている自動車メーカーの本音だろう。

　というのも、2030年に向かってEVの生産台数の大幅な増加が予測されているからだ。英国の調査会社LMCオートモーティブによると、EVの世界販売台数は30年に2334万台と、20年の10倍になると予測されている。

　ちなみに20年の中国の自動車販売台数は世界一で、およそ2543万台、世界の総販売台数は9179万台（2019年）である。つまり、30年には中国の販売台数に近いEVが世界で生産され、販売されると予測されているわけだ。

　しかも、20年時点の電池の生産規模は400万台分しかない。EVメーカー自身が生産するにしても、電池メーカーからサプライ（供給）を受けるにしても、現在の生産能力では30年に向けてまったくの電池不足なのである。

メイン電池メーカー

　現在、世界の自動車メーカーにEV用電池を生産量・性能・価格の面で安定的に供給できる電池メーカーは、中国のCATL、BYD、韓国のLG化学、SKイノベーション、日本のパナソニックといったところだろう。とくにCATLとBYDには最近、電池供給の契約が目白押しだという。というのも、後述するが2社の生産するリチウムイオン電池の価格が安く、性能が安定しているからだ。

　今後のEVの生産台数の増大から、上記の世界的な電池メーカーの囲い込みが起きている。いまから自動車メーカーが独自の電池を開発し、生産していたのでは、とても今後のEV大量生産に間に合わないからだ。そこで上記の代表的な電池メーカーと合弁して新たに専用の電池工場を建設するケースが目白押しだ。

　自動車メーカーは、昨今の半導体の供給不足に危機感を感じて、電池を安定的に確保したい。しかも電池はEVの基幹部品であり、サイズ、電気容量、冷却性能に合わせてモーターもインバーターも設計されているから、半導体のように簡単に他社のパーツで代替できないからである。